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がん総合共済

がん診断一時金で治療の選択肢が大きく広がります。

がん診断一時金で治療の選択肢が
大きく広がります。

責任開始日 加入申込日からその日を含めて90日目の午前0時から発効します。
加入年齢 新規にてご加入いただく場合は満15歳以上満68歳未満の方となります。
ただし、満80歳の共済期間満了日まで継続してご利用いただけます。
加入資格 法人の場合…役員および従業員
個人事業所の場合…事業主、従業員、専従者および事業主と生計を一にする親族
事業者以外の場合…契約者および契約者と生計を一にする親族
共済期間 毎年4月1日午前0時から翌年4月1日午前0時までの1年間
(初年度は補償開始日から最初に迎える4月1日午前0時まで)

被共済者1人につき1口あたり月掛1,500円

補償内容

がん総合共済

がん総合共済

ご注意

  • このページでは、商品の概要を説明しています。
  • サポート期間とは、起算日から24か月を経過する日までの期間をいいます。ただし、この期間の途中で共済契約が終了となった場合はその終了日までとなります。(起算日は、がんの確定診断日・がんの入院開始日・放射線治療や抗がん剤治療などの治療開始日のうち、最も早い日の属する月の1日とします。)
  • 確定診断は、病理組織学的所見により医師または歯科医師によってがんと診断されたものとします。
  • がん診断一時金は、責任開始日以降最初にがんと確定診断された場合を対象とし、2回目以降は共済金が支払われた確定診断の翌日から2年経過後に新たにがんと確定診断された場合を対象とします。
  • 入院は、実日数のお支払いとなります。
  • 手術とは、器具を用い生体に切断・摘除等の操作を加える治療行為をいいます。ただし、吸引・穿刺(造血幹細胞移植は除く)等の処置および神経ブロックは除きます。
  • 放射線治療とは、体外照射、組織内照射、腔内照射による放射線の照射を行う治療行為をいいます。ただし、血液照射は除き、電磁波温熱療法は含みます。また、放射線薬剤の内服、座薬、点滴注射等による投与は含みません。
  • 通院支援金は、退院後に通院した場合を対象とします。
  • 「がん」とは次のものをいいます。
    • (1)悪性新生物 (2)上皮内新生物 (3)真正赤血球増加症<多血症> (4)骨髄異形成症候群 (5)慢性骨髄増殖性疾患 (6)本態性(出血性)血小板血症 (7)骨髄線維症 (8)慢性好酸球性白血病[好酸球増加症候群]
  • 事例によっては共済金のお支払いができない場合や、お支払いが制限される場合がありますので、詳しくは、 重要事項説明をご覧ください。
  • このホームページの内容は、ご契約に関するすべての内容を記載しているものではありませんので、詳細につきましては、 約款およびパンフレットをご確認ください。

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お客様相談室・0120-00-9967